運用型広告とは
運用型広告とは、広告の掲載先や予算などを自由に変更できるWeb広告を指します。
例えば、運用途中で広告が掲載されているWebメディアを変更したり、キャッチフレーズを調整できたりします。
また、成果の出ている広告媒体を増やしたり、クリエイティブの改善をおこなうなど、柔軟な運用が可能です。
広告を運用しやすく低予算から始められるので、初めて広告を配信する企業にもおすすめのWeb広告です。
運用型広告の仕組み
運用型広告は、オークション形式を採用しています。
広告掲載の権利ごとにオークションがおこなわれ、ランキングに応じて広告の掲載有無や掲載位置が決まるのです。
ランキングは広告主の入札価格や過去の掲載実績などにもとづいて決まり、入札価格については、報酬方式によって異なります。
次で、代表的な報酬方式である「クリック課金」「インプレッション課金」について説明します。
クリック課金
クリック課金は、広告のクリック数に応じて料金が発生する課金方式です。
ユーザーが広告を見ても料金は発生せず、クリックした場合に課金されます。
このクリック課金の代表がリスティング広告です。
リスティング広告の場合、広告主はオークション形式で広告枠を入札します。
広告枠が落札できるかは、ほかの広告主の入札状況に大きく左右されるので、予算を増やしたからといって必ず入札できるとは限りません。
需要の多いキーワードほど競争が激しくなり、クリック単価が高くなる傾向があります。
そのため、広告主は競争を勝ち抜くために、適切な入札価格戦略を立てる必要があります。
インプレッション課金
インプレッション課金は、広告の表示回数(インプレッション)に応じて料金が発生する課金方式です。
一般的には広告が1000回表示されるごとに課金され、代表はディスプレイ広告です。
インプレッション課金は広告が表示された回数に応じて料金が発生するので、無駄な課金を避けるためにも、広告が実際に見られているかを確認する必要があります。
運用型広告の主な種類
ここでは運用型広告の主な種類について解説します。
- リスティング広告
- SNS広告
- ディスプレイ広告
- 動画広告
同じ運用型広告でも特徴がそれぞれ異なるので、違いを押さえておきましょう。
ひとつずつ解説していきます。
リスティング広告
リスティング広告は「Google」「Yahoo! JAPAN」などの検索エンジンに表示される、テキスト形式の広告を指します。
![](https://images.microcms-assets.io/assets/3983c24f7cfd4deb92b5e17c17e37709/db0f68374050410dae9e7aaae0b4ee94/image.png)
リスティング広告は、タイトルの左上に「スポンサー」と表示されます。
ユーザーがキーワードを検索したタイミングで表示され、広告を見てもらえる点が特徴です。
つまり、ユーザーのニーズが高まっている状況で、ニーズに対応する広告を表示できるメリットがあります。
例えば、プログラミングスクールの運営者がスクールを宣伝したいケースで考えてみましょう。
プログラミングスクールに関連するキーワードに出稿することで、プログラミングスクールを探しているユーザーにアプローチできます。
ニーズの高いユーザーにアプローチできるので、集客やコンバージョンの期待が高まります。
SNS広告
SNS広告とは「Facebook」「Instagram」「Twitter」などのSNS上に表示される広告を指します。
![](https://images.microcms-assets.io/assets/3983c24f7cfd4deb92b5e17c17e37709/7bf77ff77e6a471b840425bef51a7a01/image.png)
SNS広告は、画像・動画・テキストなどのさまざまな形式で表示され、掲載場所も多岐にわたります。
特徴は、ユーザーの行動や情報を収集できることです。
収集したユーザーのデータを活用し、詳細なターゲティングをおこなえるので、効果的な広告配信ができます。
また、情報のシェアが容易なので拡散しやすく、より効率よく集客できるチャンスがあるのも大きなメリットです。
ディスプレイ広告
ディスプレイ広告とは、Webサイトや個人ブログなどの広告スペースに表示される、画像や動画などで構成された広告です。
![](https://images.microcms-assets.io/assets/3983c24f7cfd4deb92b5e17c17e37709/330429535024470c8ef456e4944d78dc/image.png)
画像や動画を用いて視覚的に商品を強調できるので、商品を知らないユーザーから認知を得やすいです。
また、ディスプレイ広告はユーザー属性や配信条件などのターゲティング機能を活用できるので、見込み客に対してのブランディングのために利用されています。
動画広告
動画広告とは、動画プラットフォームを利用した広告です。
YouTubeなどの動画サービスに表示される広告や、動画を活用したディスプレイ広告やSNS広告が該当します。
動画広告の特徴として、短時間で強い印象をユーザーに与えられる点があります。
動画は視覚的かつ直感的な情報伝達ができるので、テキストだけでは伝えにくい情報や、感情に訴えかける手段として効果的です。
近年、YouTubeやTikTokなどの影響で動画広告の数も増加しており、多くの企業が動画広告を導入しています。
運用型広告3つのメリット
ここでは運用型広告のメリットについて解説します。
運用型広告のメリットは、下記のとおりです。
- 低予算から始められる
- ターゲットを絞った配信ができる
- 効果測定が簡単
ひとつずつ見ていきましょう。
低予算から始められる
運用型広告は低予算から始められるのが魅力です。
自社が決めた予算内で入札額を設定できるので、Web広告初心者でもチャレンジしやすいです。
最初は少額の予算から広告を配信し、効果を確認してから徐々に予算を増やしていくこともできます。
段階的に予算を増やせるので、リスクを抑えた広告運用が可能です。
ターゲットを絞った配信ができる
運用型広告のメリットのひとつは、ターゲットを絞った配信ができることです。
ターゲットを絞り込んで配信できるので、広告を届けたいユーザーに的確にアプローチできます。
例えば、化粧品を販売する場合、美容に関心が高い東京在住の30代の女性に絞って広告を配信可能です。
また、運用型広告では特定の行動履歴や訪問履歴にもとづいて広告を配信するリターゲティング広告も利用できます。
自社のマーケティング戦略に合わせてターゲットを絞り込むことで、広告の効果を最大化できるのが運用型広告の大きなメリットです。
効果測定が簡単
運用型広告は、広告が配信されたあとにリアルタイムで効果を測定できる点がメリットです。
広告配信の効果を迅速に評価し、改善策を素早くおこなえます。
例えば、広告が表示されてもユーザーがクリックしない場合、その理由を分析し改善する必要があります。
「なぜユーザーが広告に興味を持たないのか」「広告のメッセージやデザインの何が問題か」などを理解するために、分析するのです。
分析した内容をもとに広告を改善し、効果測定をおこないます。
上記のプロセスを繰り返すことで、広告運用の効果が向上します。
運用型広告のデメリット3つ
運用型広告は魅力的なメリットがあるものの、以下のようなデメリットもあります。
- ランニングコストがかかる
- 自社で予算を管理する必要がある
- 成果を出すために知識と経験が必要
デメリットも考慮したうえで、運用型広告を導入するのか検討してみてください。
ランニングコストがかかる
運用型広告をおこなうと、さまざまなランニングコストが発生します。
ランニングコストは広告運用の成功を大きく左右するので、適切に予算を設定し、割り当てる必要があります。
以下は、発生するであろうランニングコストです。
- 人件費
- メディア予算
- 広告運用活動
- コンテンツの作成
- ツールとソフトウェア
運用型広告をおこなう場合は、予算を適切に設定し、コストの管理に気を配りましょう。
自社で予算を管理する必要がある
運用型広告は、自社で予算を管理する必要があります。
また、自社で予算管理をおこなう場合、予算を管理するための人件費も発生します。
そのため、Web担当者は常に予算管理をする必要があるので、手間がかかるのが難点です。
成果を出すために知識と経験が必要
運用型広告を始めること自体は簡単ですが、成果を出すとなると知識と経験が欠かせません。
そのため、運用型広告をおこなう際には、知識と経験を得るために多くの時間を勉強や実務に当てる必要があります。
また、最適な成果を得るためには、試行錯誤を重ねて最適な戦略を見つける必要があり、知識や経験だけでなく、戦略を練るのに長けた資質も求められます。
運用型広告で望む成果を出すためにも、適切な人材配置をおこないましょう。
運用型広告のまとめ
運用型広告の基礎知識やメリット・デメリットなどについて解説しました。
運用型広告は、今後も需要の高いWebマーケティング手法のひとつです。
低予算で始められ、コンテンツマーケティングと比べると成果が出るのも早い点が魅力です。
一方でランニングコストがかかり、広告運用で成果を出すためにも知識と経験を有した担当者を確保する必要があるのが難点です。
しかし、運用型広告を導入することで、自社でのWebマーケティングの幅を広げることができます。
この記事の内容を参考にして、運用型広告を自社で導入することを検討してみてください。